外壁塗装で雨漏りを修繕してもらうには最初に知っておくべきことがいくつかあります。
まず最初に外壁塗装業者の選び方、そして雨漏りの原因や一般的な費用、それと原因によっては火災保険が使えてお金を使わなくても済むということです。以下、順に紹介してみました。
もくじ
複数業者から見積をとる
外壁塗装は、複数の会社から見積もりを出してもらうのがおすすめです。その理由も色々あります。
例えば業者の得意分野です。そもそも業者はそれぞれ得意分野も異なります。ある地域に詳しい業者もいればそうでない業者もあるのです。全国対応している業者ですと、特定の地域には詳しくない事もあります。また塗料の成分や特徴に関する専門知識も、各業者は異なるのです。
また、そうかと思えば自社対応もしくは外注の違いもあります。外壁塗装を全て自社だけで行っている業者もあれば、どこか別の業者に任せているケースもあるのです。
また見積書の内容も異なります。工事料金の内訳を詳しく書いてくれる業者もあれば、あまり詳しく書いてくれない業者もあるのです。
そして料金です。そもそも各業者は、料金体系は異なります。手数料や専門技術などの違いがあり、業者によっては料金が少々高めになってしまう事もあるのです。
つまり各業者は、それぞれ特徴が異なるのです。その中から一番良い業者を選ぶためには、やはり「比較」してみるのが一番です。複数の会社から見積書を出してもらう際に、業者に質問をしてみたり、対応の良し悪しなどを比較してみると良いでしょう。それで一番良さそうな業者に依頼するのが無難です。
雨漏りをする主な原因
塗装業者と合う前に知っておきたいのが雨漏りしてしまう原因です。知らずに合うと舐められて足元を見られてしまいますよ。
まず、原因には2つあって、外壁もしくは屋根です。前者の外壁ですが、主に3つの原因があります。1つ目は外壁の劣化です。築年数が古い住宅ですと外壁の防水効果も低くなってしまい雨漏りしてしまう事があります。
2つ目はひび割れです。ひび割れの程度も多彩ですが、たまに外壁を貫通するほど深いひび割れができている事があります。3つ目は施行不良で、建設時の施工工事に問題があると、外壁に穴が入って雨漏りしてしまう事もあるのです。
それと屋根ですが、それにも3つの原因があります。1つ目は雨仕舞板金で、住宅の一番上にある三角形の帽子のような形状をした板です。それが古くなってしまったり、台風などで傷んでいる時は、雨漏りを引き起こしてしまう事があります。
2つ目は下葺き材で、屋根のすぐ下にある防水シートのようなものです。築年数20年ぐらいの住宅ですと、そのシートが傷んで雨漏りするケースもあります。
そして3つ目は縁切りです。屋根には複数の板が設置されていますが、細かく観察してみると、板と板の間に隙間が空いているのです。何らかのミスで、その隙間が作られていないと、雨漏りしてしまう事があります。
外壁塗装で雨漏りを修繕してもらう費用は?
業者に支払う料金は、雨漏り修繕だけにするか、外壁塗装を含むかで変わってきます。後者の方が、費用は高くなるのです。
雨漏り修繕だけで済むの場合を紹介
雨漏り修繕だけの場合、おおむね10万円目安となります。簡単な作業だけで修理可能なので、費用も比較的低めになるのです。
雨漏りと外壁塗装を一緒にする場合の費用を紹介
外壁塗装もセットにすれば、25万円ぐらいになる事が多いです。おすすめは、雨漏りと外壁塗装をセットにする工事です。
そもそも雨漏り修繕にしても、外壁塗装の工事を行うにしても、必ず足場を組むことになります。せっかく足場を組んでもらう以上、基本的には外壁塗装もセットにする方がお得です。
雨漏り修理に火災保険が適用できる可能性もある
いずれにしても外壁塗装の工事を行ってもらうなら、上述のような費用はかかります。修繕する面積が広ければ、費用が高く付いてしまう事も珍しくありません。
もしも費用が気になる時は、保険会社に連絡してみると良いでしょう。雨漏り修理ですと、火災保険の対象になる事もあるからです。
そもそも火災保険は天災などを含めて万が一の事態が発生した時に保険金がおりるようになっています。火事だけでなく地震や台風も対象になるのです。台風で強い風が吹いてきて、壁に何かが衝突する事もあるでしょう。それで穴が開いた時などは、火災保険の補償対象になるのです。
そして台風による被害の場合、風災補償の対象になる事も多いです。明らかな自然災害で被害を受けた訳ですから雨漏り修理にかかった費用に対しても、保険金がおりる事があります。大雪などが原因で雨漏りになった時も、保険がおりる事もあるのです。
ちなみに経年劣化などは保険の対象にはなりません。老朽化や増築などが原因の時は火災保険は適用されない事が多いです。
しかし明らかに自然災害が原因の時は、保険金がおりる事も多いのです。いくつか書類は提出する事になりますが、費用が気になる時は、保険会社に相談してみるのがおすすめです。